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【掲載情報】国立研究開発法人 日本医療研究開発機構(AMED)

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AMED事業におけるSDGs達成に向けた代表的な取組として、弊社のアルコール依存症治療アプリについて紹介されました。 詳細は下記よりご覧ください。 https://www.amed.go.jp/socialcocreation/SDGs.html 動画:【AMED事業におけるSDGs推進】 ターゲット3.5:麻薬・薬物乱用や有害なアルコール摂取の防止や治療を強化する https://www.youtube.com/watch?v=NkERD3vFlIU

京都新聞 アルコール依存症向け治療用アプリ 掲載

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京都新聞(3月21日)に「ストロング系飲料「問題飲酒」度合い2倍 アルコール依存症治療をアプリで支援」と題し、弊社プロダクトについても紹介されましたのでお知らせさせていただきます。  京都新聞(3月21日) 「ストロング系飲料「問題飲酒」度合い2倍 アルコール依存症治療をアプリで支援」

CureAppのアルコール依存症向け治療用アプリ 2023年1月より治験を開始

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 CureAppのアルコール依存症向け治療用アプリ  2023年1月より治験を開始 内科などの非専門医療機関でのより身近なアルコール依存症治療を目指す  株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、予てより臨床試験を行なっておりましたアルコール依存症向け治療用アプリ(以下、本アプリ)について、2023年1月より治験(国内第Ⅲ相臨床試験)を国内にて開始することをお知らせいたします。 本治験概要  本治験では、飲酒による非常に重篤な身体的、心理的、社会的問題がまだ生じていないアルコール依存症の患者さんを対象に、アルコール依存症の非専門医療機関での通常診療と本アプリを併用する介入群と飲酒記録機能のみのアプリを併用する対照群に分け、登録後12週時点での有効性の優越性と安全性を検証します。主要評価項目は、多量飲酒日数の登録時点から登録後12週時点までの変化量となります。また、登録後24週までフォローアップを行います。 開発の背景  アルコール依存症は慢性的に多量飲酒を継続することにより誰でも発症する可能性のある疾患であり*1、アルコールの有害な使用は本人の健康損失だけでなく、労働生産性の低下、事故や犯罪の増加、家庭内暴力など社会的にも多大な悪影響を与え得ます。さらに飲酒は世界の早死と疾病負荷の原因第7位であり*2、国内のアルコール依存症生涯経験者数は約56万人*3いると推定されています。一方、アルコール依存症の専門的治療を受けている患者は4.6万人*3に過ぎません。  一般的に治療が進まない理由は、専門の医療機関が少ないこと、軽症であると病気と判断しにくいことに加え、患者が専門医療機関を受診する心理的ハードルが高いことが挙げられています。  アルコール健康障害対策基本法や新アルコール・薬物使用障害の診断治療ガイドラインでは、非専門医療機関での早期介入の重要性が謳われている一方で、専門医療機関以外での診療は十分に普及していないのが現状です。このような現状を踏まえ、当社では治療用アプリを用いた一般内科でのアルコール依存症治療の実現を目指し、これまでアルコール依存症向け治療用アプリの実用化に向けて、研究・開発を進めてきました。なお、開発にあたっては国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED) 医工連携イノベーション推進事業の補助を受けてお...

株式会社CureAppとサワイグループホールディングス株式会社 NASH領域におけるDTxの開発及び販売ライセンス契約を締結

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  株式会社CureAppとサワイグループホールディングス株式会社 NASH領域におけるDTx ※1 の開発及び販売ライセンス契約を締結    株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太 以下、当社)はサワイグループホールディングス株式会社(本社:大阪市淀川区、代表取締役社長:末吉一彦、以下、サワイグループ)とNASH(非アルコール性脂肪肝炎::Non-Alcoholic Steatohepatitis)領域におけるDTx(以下、本アプリ)の開発及び販売ライセンス契約をこのたび締結したことをお知らせします。  本契約締結により、サワイグループは本アプリの日本におけるNASHを適応疾患とした独占的開発権及び販売権を取得いたします。  本契約に基づき、契約一時金および今後の臨床開発の進展、販売金額などに応じたマイルストンとして総額最大105億円、ならびにアプリ上市後の販売額に応じたロイヤリティーが当社に支払われます。また、アプリ上市後、医療機関には、当社が開発したアプリ処方サービス(APS)を通じて導入を実施する予定となります。 ※1: Digital Therapeuticsの略。ソフトウェアを用いた治療 NASH領域におけるDTxの可能性  NASH は肝硬変や肝癌に進行することが知られており、将来的にNASH を原因とした肝癌の増加が懸念されております。NASH は主に肥満を背景に発症し、国内に200 万人程度(予備軍は推定1000 万人程度)※2存在すると考えられているにもかかわらず、現在のところ確立された薬物療法がなく、体重減少を目標とした食事療法や運動療法など、日常生活の指導が中心となります。  また、外来受診において適切な指導が行われたとしても、患者自身の努力のみで食事療法や運動療法を継続していくことが難しく課題となっています。そこで、アプリを通じて日常的に個々の患者に最適化された行動療法をアナウンスすることや、患者自身の状態を見える化することで行動療法の効果を最大化し、患者と医療従事者双方の負担を著しく増やすことなく効果を得ることができれば、NASH に対する有望な治療法になると期待されます。  また、患者の認知と行動の改善を通じた減量による治療が達成されれば、NASHにより生じる肝硬変や肝癌の予防のみでなく、日本の...

CureAppが開発中のアルコール依存症治療アプリを用いた 臨床試験が開始〜内科でのアルコール依存症治療の実現を目指す〜

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 CureAppが開発中のアルコール依存症治療アプリを用いた臨床試験が開始 〜内科でのアルコール依存症治療の実現を目指す〜   株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太 以下、当社)は、当社が研究開発を進めるアルコール依存症治療アプリ(以下、本治療アプリ)を用いた臨床試験が地方独立行政法人岡山市立総合医療センター 岡山市立市民病院で実施されることをお知らせいたします。 本試験の実施背景  飲酒は世界の疾病負荷の原因第9位 *1 で、国内のアルコール依存症患者は約107万人 *2 いると推定されています。アルコールの有害な使用は本人の健康を損なうだけでなく、労働生産性の低下や自動車事故、犯罪の増加、家庭内暴力など社会的にも多大な悪影響を与えます。  アルコール依存症への対策として、国内では2013年にアルコール問題の発生・進行・再発の予防のための計画策定と実施を定めた「アルコール健康障害対策基本法」が制定され、2015年の国連サミットで採択されたSustainable Development Goals(SDGs, 持続可能な開発目標)にも、アルコールの有害な摂取の防止・治療強化 *3 が含まれています。このように国内外で対策の必要性が注目されているにも関わらず、アルコール依存症に対して有効とされる認知行動療法や薬物療法などの専門的治療を受けている患者は国内では約5万人に過ぎず、100万人以上が未治療 *2 であると推定されています。この治療ギャップの原因として、専門の医療機関が少ないことに加えて、患者が専門医療機関の受診に気後れすることが挙げられています。またアルコールによる身体疾患で内科に入院を要した患者でさえ、アルコール依存症専門治療を受ける方はごく一部にとどまっています。そのごく一部の患者においても、内科入院後、依存症治療を受けるまでに平均で33ヶ月 *4 かかっているという調査結果も報告されています。   近年、新しい治療法として注目される治療用アプリを用いて一般内科でアルコール依存症治療ができれば、これらの課題を解決できる可能性があります。すでに、米国では薬物使用障害向け治療用アプリがFDA(アメリカ食品医薬品局)からの薬事承認を取得し、日本でも当社が開発したニコチン依存症向け治療用アプリが2020年に国内初の治療用ア...